会誌規定

会誌原稿執筆要項

原稿の執筆に際しては、本要項および、別に定める引用注の表記等の細目についての「ガイドライン」に従うものとする。ただし、編集委員会から別の指示がある場合はそれによる。
原稿の使用言語は、日本語、ロシア語、英語を原則とする。その他の言語については、編集委員会の判断による。ただし、引用・用例の言語は原則として制限しない。
日本語論文には、言語上の校閲を経た、ロシア語あるいは英語のレジュメを付す。
論文は注等を含めて日本語論文では17,000字以内、ロシア語論文・英語論文では8000語以内とする。ただしレジュメはこの字数・語数に含めない。
日本語以外の言語による原稿、図表・写真を含む原稿、詩の引用等空白の多い原稿、等の分量については、編集委員会が別に指示する。
会誌規定６．（イ）による投稿申込みの締切りを毎年刊行前年の11月末日、審査用原稿提出の締切りを毎年１月末日とする。審査通過者の完成稿提出および編集部の依頼した原稿の提出期限は、別途設定する。
投稿申込みは、学会ホームページからダウンロードした所定の申込用紙を使用し、電子メールで編集委員長宛（editor[a]yaar.jpn.org）に提出する。

1999年10月制定　2000年12月・2002年10月・2003年9月・2006年7月・2010年12月・2013年12月・2015年7月・2018年10月・2022年7月修正

投稿審査要項

審査の対象となる論文は投稿者1人につき1編とする。
投稿の審査は，各論文につき編集委員会が依頼した２名の審査員によって行う。ただし，編集委員が審査員の１人として投稿の審査にあたる場合がある。
編集委員以外の審査員は，論文執筆者匿名のまま審査を行う。
審査員は，論文が内容と形式の両面で学会誌掲載にふさわしいか否かを判断し，評点および所見を提示する。
編集委員会は各論文に関する審査報告書の形式および内容が適切なものであるかをチェックする。査読報告書の内容に問題が認められた場合，編集委員会は当該査読者への問い合わせを行う，報告書の再提出を求める，などの措置をとることができる。
審査の評点は，4点「掲載推」を最高点， 0点「掲載不可」を最低点とする5段階とする。
書評等については，より簡略なかたちで審査を行うことがある。
編集委員会は，原稿の種類（論文，書評等）ごとの掲載予定数を考慮し，掲載原稿を決定する。
投稿原稿の採否にあたっては，2名の査読者の評点の合計によって決定し，その序列を遵守することを原則とする。ただし，編集委員会内で審査報告書に疑義が呈せられた場合，あるいは第11項に述べる編集委員会による審査が実施された場合は，その限りではない。
評点の客観的根拠とするための３つのポイント，すなわち「問題設定」，「資料調査」，「論証と構成」について付されるA~Cの評価は，採否の決定にあたって参考に資する場合がある。
２名の審査員の評価に無視し難い差がある場合は，編集委員会が審査を行い，採否の最終決定にあたる。
原稿の採否は，決定後速やかに執筆者に通知する。
論文の採否に関わらず，評点の合計，審査員所見は投稿者に開示する。ただし，審査員の氏名は原則として開示しない。
原稿の採用が決まった執筆者は，審査報告書の所見を参考にして改稿した完成原稿を期限内に提出しなければならない。しかるべき改稿がなされているか否かは，編集委員会が確認する。

2000年11月制定，2003年9月・2005年12月・2006年7月・2012年7月・2014年11月・2015年7月・2015年11月・2020年10月修正・2022年7月修正

日本ロシア文学会会誌規定

本誌は「ロシア語ロシア文学研究」と称する。
日本ロシア文学会会員（以下“会員”とする）はすべて本誌に投稿することができる。
本誌の発行は毎年度一回以上とする。
本誌の編集は編集委員会がおこなう。
(イ) 編集委員会は委員長および数名の委員によって構成する。委員は理事会が委嘱する。
(ロ) 委員長は理事会が会員のうちから委嘱する。
(ハ) 委員長および委員の任期は２年とする。ただし留任を妨げない。
(ニ) 別に編集実務を助けるものとして，編集員を若干名おくことができる。
(ホ) 委員会は原稿の採否を決定する。また必要ある場合は原稿の修正を求めることができる。
本誌の掲載対象は次のものとする。
(イ) 研究論文　　(ロ)書評　　(ハ) 学会動静ほか
掲載対象の選択は次の基準による。
(イ) 会員が投稿し，編集委員会が掲載を適当と認めたもの。
(ロ) 編集委員会がとくに執筆依頼したもの。
原稿の執筆要項は別に定める。
本誌に掲載された論文等の著作権については，別に定めるガイドラインに従う。ただし，ただし図版など著作権上の問題がある場合はその限りではない。

1968年10月制定 1994年10月・1995年9月・1998年10月・1999年10月・2003年7月・2005年5月修正・2006年7月修正・2009年10月修正・2014年11月改正・2019年10月改正・2022年10月修正